【保存版】日本基礎技術(1914)徹底分析！株価679円は「罠」か「宝」か？PBR0.5倍台に眠る隠れ資産と2026年最大のカタリストを暴く

はじめに：なぜ今、この「地味な建設株」なのか？

みなさん、こんにちは！ゆずママです🍋

今日は、おそらく多くの投資家が「名前は知っているけどスルーしている」、あるいは「業績がパッとしないから監視リストから外した」であろう銘柄について、あえて熱く語らせてください。

その銘柄とは、【1914】日本基礎技術 です。

2026年2月5日現在の株価は679円。「地味な建設株？しかも今期、業績良くないよね？」そう思ったあなた。鋭いです。でも、非常にもったいない！

私の尊敬するバリュー株投資の達人たちがよく口にする言葉があります。

『人の行く裏に道あり花の山』

今、日本基礎技術は、表面的な業績数字だけを見れば「売り」に見えるかもしれません。しかし、貸借対照表（バランスシート）の奥底にある「資産価値」と、2026年に迫る「構造改革（カタリスト）」を紐解けば、ここが千載一遇の仕込み場である可能性が見えてきます。

この記事では、単なる銘柄紹介ではなく、機関投資家や億り人が見ている**「本当の企業価値」**の計算方法まで踏み込んでお届けします。

まずは、感情を排して「数字の事実」を確認しましょう。これがバリュー投資の基本です。

見てください。BPS（1株あたりの純資産）が1,256円あるのに、株価はたったの679円です。

これは、「1,256円が入っているお財布が、679円で売られている」のと同じ状態です。

通常ならあり得ない価格設定ですが、今の業績低迷（EPS予想約52円）を理由に市場から放置されているのです。これが「歪み」です。

バリュー株投資で怖いのは「万年割安（バリュートラップ）」です。安かろう悪かろうでは意味がありません。しかし、日本基礎技術には、他社が真似できない**「技術の堀（Moat）」**があります。

この会社は、ビルやダムを作る一般的なゼネコンではありません。そのゼネコンが「ここだけは頼む！」と依頼してくる、地盤改良とアンカー工法のプロフェッショナルです。

防災・減災の国策銘柄: 日本は地震大国・災害大国です。崖崩れ防止、ダムの補強、老朽化したインフラの修繕。これらは景気が良かろうが悪かろうが、絶対にやらなければならない「国策」です。
独自技術: 「テコットシステム」など、特許や独自ノウハウの塊です。参入障壁が高く、一度受注すれば安定的な仕事が見込めます。

つまり、「日本という国がなくならない限り、仕事はなくならない」。

この安心感こそが、私たちが資産を託せる理由です。

ここからが本記事のハイライトです。

一般的なニュースサイトには載っていない、**「実質的な企業価値」**を深掘りします。

自己資本比率72.2%という数字が示す通り、この会社は借金が少なく、現預金をたっぷり持っています。

時価総額約199億円のうち、かなりの部分が現金や換金性の高い資産で説明できてしまいます。つまり、本業のビジネス価値がほぼ0円（タダ同然）で評価されている異常事態なのです。

日本基礎技術は歴史ある企業であり、全国に支店や機材センターの土地を保有しています。

何十年も前に取得した土地が、簿価（帳簿上の価格）のまま計上されていませんか？

もし保有不動産に多額の「含み益」がある場合、実質的なPBR（修正PBR）は0.54倍どころか、0.4倍台という衝撃的な数字になるかもしれません。

ゆずママ的には**「今の679円は、どう考えてもダウンサイド（下値リスク）が限定的」**と見ています。

「安いのはわかった。でも、いつ上がるの？」

その答えは、**2026年に策定・発表されるであろう「新・中期経営計画」**にあります。

現在、東京証券取引所はPBR1倍割れの企業に対して、「改善策を出せ！」と強く迫っています。

PBR0.54倍の日本基礎技術は、まさにその「改善待ったなし」の企業です。

次期中計では、これまでの保守的な経営から脱却し、以下のような株価刺激策が出てくる可能性が極めて高いと予想します。

配当性向の引き上げ: 現在の配当（22円）は配当性向40%程度ですが、「DOE（株主資本配当率）」などを導入すれば、減配リスクを減らしつつ増配基調へ転換できます。
大規模な自社株買い: PBRを引き上げるための最も即効性のある手段。豊富な手元キャッシュを使えば容易に可能です。
政策保有株の売却: 持っているだけの他社株を売り、その利益を株主に還元する動き。

「来期の業績回復」×「株主還元の強化」

この2つが重なる2026年〜2027年は、株価が居所を変える（ステージが変わる）タイミングになるでしょう。